東京ガスリモデリングの耐震リフォーム・倒壊原因・耐震性を決めるもの・耐震補強の方法・改修費の目安は

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リフォーム基礎知識

耐震リフォーム


田中都英
一級建築士・1級建築施工管理技士・
愛犬家住宅コーディネーター

日本は地震列島と言われるように、地震の多さでは世界でも有数の国です。自宅にいる時に大きな揺れを感じると「家の中にいて大丈夫?倒壊したりしないかな〜」と生きた心地がしない方もいらっしゃるのではないでしょうか。そんな不安を解消するためにも、早めに住まいの耐震性を高めておきたいものです。ここでは、どんな家が倒壊しやすいのか、耐震リフォームにはどんな方法があるのかなどをご紹介します。

過去の大地震にみる住宅の倒壊原因とは

ある調査によると、1年間に世界で発生したM(マグニチュード)6以上の地震の数は150回で、そのうちの30回は日本で発生していたという結果になりました。M6以上の地震のうち20%が日本で発生していることになります。

阪神淡路大震災では6,434名もの尊い命が一瞬にして奪われました。しかも亡くなられた方の9割近くは、自宅の倒壊によって亡くなっています。震災後、住宅の倒壊原因を調べたところ、以下のような4つの共通点が見つかったのです。

【1】壁の量が不足

建築基準法では建物の大きさによって、壁の量が決められています。この壁の量の変更があったのが、昭和56年の建築基準法の改正でした。昭和56年5月31日以前に建てられた建物を旧耐震基準、それ以降を新耐震基準と呼んでいます。倒壊した住宅の多くが新耐震基準以前に建てられたものでした。

【2】壁の配置バランスが悪い

通常、家の南側は採光のために窓が多くなり、北側は水回りが集中するので壁が多く設置されています。建物には、重さの中心となる「重心」と壁の強さの中心となる「剛心」があります。この「重心」と「剛心」の距離を偏心距離と言い、距離が離れているほど地震時の建物の揺れが大きくなります。建築基準法では平成12年に具体的な数値が明記されました。

【3】接合部の強度不足

建物は強度を保つために「筋交い」というものを入れます。しかし、地震の際などには、この筋交いが原因で、柱の足元が土台から抜けてしまう現象(ホゾ抜け)が発生し、住宅を倒壊させてしまいました。

【4】木材が白アリ被害や腐っていたりした

木材の腐れは、水回りが集中する北側に多く見られます。木材の水分が多くなると、腐朽菌や白アリが発生しやすい環境になってしまいます。

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建物の耐震性を決めるもの

耐震診断により、図面をもとに外壁や基礎のひび割れ状況、床下や小屋裏の環境、内壁の状況などを確認し、国交省監修の「木造住宅の耐震診断と補強方法」に基づき総合評点を出して、以下のように4ランクで判定します。それをもとに耐震改修工事の必要の有無を判定します。

上部構造評点 判定 耐震基準
1.5以上 倒壊しない 現行の耐震基準を満たしています
1.0以上〜1.5未満 一応倒壊しない
0.7以上〜1.0未満 倒壊する可能性がある 現行の耐震基準を満たすためには
改修工事が必要です
0.7未満 倒壊する可能性が高い

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耐震補強の方法

【1】壁の補強

横揺れの地震には壁の耐震リフォームをすることにより、家の強度を高めることができます。主に用いられる補強方法は2つあり、柱、梁、土台の間に斜め材(筋交い)を入れた壁を作る方法、そして、幅の広い強靭な構造用合板を柱、梁、土台に打ちつけて壁を作る方法です。さらに壁の補強には家の内側からの工事と外側からかの工事の2種類があります。これは、リフォームする場所の広さや大きさによって決まり、それぞれが違ったメリットを持っています。まずは家の内側では、室内側から工事するため、壁の中にある柱だけではなく、普段は目にすることのできない天井裏の梁といった建物の構造体をチェックできます。家の外から行う工事では、実際に生活をしながら耐震リフォームをすることができます。この場合、外側に面している柱、梁、土台のチェックのみでリフォームを行うことになります。施工方法は、実際にお住まいを調査させていただき、耐震補強を含めたプランニングをさせていただきます。詳しくは東京ガスリモデリングまでお問い合わせください。

【2】接合部の補強

木造住宅の耐震補強を行う際に、最も重要な部分は住宅の基礎と土台、土台と柱、柱と梁、構造材をそれぞれしっかりと固定させることで、そのために使用するものが耐震金物・アンカーボルトなどになります。この耐震金物・アンカーボルトの施工が不十分だったり、必要な本数が不足していたりすると、効果を発揮することができません。そのほかにも、接合部分をつなげる継手や、仕口と呼ばれる接合部分の補強も重要になってきます。これらの部分が適切に接合されていないと、地震で部材が折れてしまったり、外れてしまったりすることがあります。木造住宅は、壁、柱、梁といった各部材が一体となることで始めて地震に対する強度を持つことができます。これらの接合部の補強にも十分に配慮し、リフォームのプランと施工計画を行うことが大切です。

【3】土台や床下の改善

土台は、家の基礎と柱をつなぐ重要な部位です。また、家の全荷重がかかるので、耐震補強をする上でも大変重要な部位となります。ここのチェックを怠っては、耐震リフォームの効果も望めません。土台自体が腐朽、またはシロアリなどの被害を受けている場合には、取り替えや別の材料で補強する柱根継という補強を行います。その土台に、腐朽やシロアリの被害が時々見受けられます。その原因としては、床下の湿気が大きく影響します。基礎が布基礎のみの場合、床下が土のままで湿気が上がってきやすく、エアコンの室外機が換気口をふさぐなどして床下換気が効果的に行われていない場合、なお湿気がたまりやすくなり、床下環境はさらに悪くなります。これらの状況を改善する方法としては、床下に炭や調湿材を敷設したり、防湿シート、防湿基礎の打設、スケルトンリフォームの場合は、新たに鉄筋入りのベタ基礎を施工することも耐震補強と合わせて効果的です。また、外壁や設備からの漏水が原因の場合もありますので、床下点検だけではなく、総合的な調査が大切になります。東京ガスリモデリングはトータルリフォーム会社ですので、お気軽にお問い合わせください。

【4】屋根を軽くする。

重量のある瓦を軽量な材質に取り換えることも、耐震性の向上に有効です。住宅は屋根の重さによって、壁の量も変わってきます。つまり、屋根が重ければその分だけ壁量が多く必要になります。また、地震の際には反動で建物自体が大きく揺れてしまい、倒壊の危険性も高まります。そこで、屋根を軽量化することで、家のバランスを調整するという耐震方法もあるのです。軽量化をする際には、屋根に使用する材料も重要になってきます。最近ではガルバニウム鋼板の金属系屋根が多く使われるようになりました。屋根を軽くすることで、壁の量も減らすことができ、その分だけ間取りの自由度にもつながってきます。場合によっては、耐震性に問題のない柱を取り去り、リビングを広くするなど開放的な住まいを実現することも可能となります。

【5】基礎の補修

基礎とは、言葉の通り家の基礎となる部位です。基礎にヒビ割れなどが入っていては、壁や柱などの補強をしていても、地震に対して構造体の耐震補強の効果を十分に発揮してくれません。基礎補修には主に2つの方法があります。ヒビ割れが生じている場合には、該当箇所にエポキシ樹脂を注入し補修する方法。もう一つは、既存の無筋基礎の外側に、鉄筋コンクリート造の基礎を抱き合わせ、一体化して補修(補強)する方法です。また、最近では高速道路の橋脚や、トンネルの天井部の耐震補強にも使用されるアラミド繊維で補修(補強)する方法もあります。引っ張る強度が、鋼材の7倍もあり、この素材を使用した工法は、(財)日本建築防災協会で技術評価を取得しています。耐震補強は、しっかりとした調査のもとに、総合的な計画とプランニングが必要となります。

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改修費の目安は?

日本建築防災協会が出している耐震改修工事の概算費用の算出方法は以下のとおりです。

例:評点0.5の住宅を1.0に上げる費用の目安は、
162万円=27,000円×(1.0-0.5)×120m²

*当社が加盟している木耐協の改修工事の平均施工単価は148万円となっております。

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減税と補助について

耐震リフォームにかかる費用は決して小さいものではありません。そこで負担の軽減と耐震リフォームの推進を目的に、国や自治体から税制面の優遇措置や補助金などのバックアップが受けられます。税の優遇措置は複数の制度があるので、有利な方法を選びたいものです。補助制度については、多くの地方公共団体で耐震診断・耐震改修に対して補助を実施しています。詳しくは弊社各店舗までお問い合わせください。

住まいは、家族が過ごす大切なものです。その住まいが凶器となって、大切な人の命を奪うことは、絶対にあってはならないことです。ぜひ、ご家族でお話し合いをして、診断・改修工事のご検討をしてください。

(出典:日本木造住宅耐震補強事業者協同組合)



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